O氏の依頼者にはリピーターが多い。その筋では有名な税理事務所が所有している物件などは、自己競落目当ての競売妨害を始めこれまで相当数こなしてきた。平成十年の暮れ、その税理事務所から連絡が入る。「テレクラ関内」なるテレクラに貸していた横浜のマンションが競売にかかってしまい、テレクラ経営者が追い出されてしまうことになった。ひとつなんとかしてほしい、という依頼だった。O氏をして悪徳税理士は投機目的のマンションをあちこちに所有していたが、景気が悪化してからは賃貸収入でしのいでいた。
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それでも、あちこちにあった借金の穴は埋められず、担保となっていた物件は次々に競売にかかっていった。この物件、横浜市中区万代町にあるマンション「横浜パークタウン」の三〇七号室もそのひとつだった。話はややこしかった。テレクラ経営者らは税理事務所から賃借していたわけだが、その後物件は競売にかかりグッドホームの所有となる。テレクラ経営者らは短期賃借権を設定していたが、期限後の更新はできないのが現在の法律だ。グッドホームは物件入手後、新たな名義の契約書に書き換えるように要求したが、テレクラ経営者らはそれを拒否、さらにその後二ヵ月にわたって賃料を支払わなかった。O氏にいわせれば、これは大きな失態だった。賃料不払いは、相手に立ち退きの口実を与えてしまう絶好の材料になるだけだからだ。しかし、すでに起きたことはしかたがない。グッドホームはこれ幸いと契約解除通知を送りつけ、それでも家賃も払わず出て行こうともしないテレクラ経営者らに対して明け渡し請求を起こす。さらにマズいことに、この物件に対しては占有解除目的の仮処分までなされているというのだ。